産経新聞出版 www.sankei-books.co.jp

【IPCCや日本政府の審議会で委員を務める著者があらゆる欺瞞を暴く】

◎「CO2ゼロ」は中国の超限戦
◎バイデン大統領はCO2を減らせない
◎脱炭素は国民経済を破壊する
◎気候危機はリベラルのプロパガンダ
◎危機を煽るNHKと環境白書

【櫻井よしこ氏大推薦】

米国の共和党支持者は温暖化危機説がフェイクであることをよく知っている。
議会でもメディアでも観測データに基づいた合理的な議論がなされている。
しかし日本はそうなっていない。のみならず強固な利権がそこかしこにできてしまった。
省庁は各々の温暖化対策予算と権限を持っている。
その補助金に群がる企業がある。
研究者は政府予算を使って温暖化で災厄が起きるという「成果」を発表する。
メディアはそれをホラー話に仕立てて儲ける。
この帰結として日本の国力は危険なまでに損なわれつつある。

温暖化のファクトがこの一冊でわかる

南沙人工島はパリ協定の代償/北京の指令で英国は大停電を起こす/送電網・配電網に接続される中国製品/
グリーン投資とウイグル弾圧「/CO2ゼロ」コストは国家予算に匹敵/自治体「CO2ゼロ宣言」と補助金/
石炭火力縮小、洋上風力推進、原発停止の値段/太陽光発電は高くつく/複合リスク対策には石炭火力/
ドイツの風力発電がストップ/水素エネルギーは内外価格差がネック/気候非常事態はフェイクニュース/
地球温暖化で人類は困らない/気温上昇予測は結果を見ながらパラメーターをいじっている/
NHKのプロパガンダ「/気候危機」を煽る環境白書/防災白書も誇大報告/
脱炭素は新興宗教/検閲された温暖化「懐疑論」/ソーシャルメディアの検閲

杉山大志（すぎやま・たいし）
キヤノングローバル戦略研究所研究主幹。東京大学理学部物理学科卒、同大学院物理工学修士。電力中央研究所、国際応用システム解析研究所などを経て現職。IPCC(気候変動に関する政府間パネル)、産業構造審議会、省エネルギー基準部会、NEDO技術委員等のメンバーを務める。産経新聞「正論」欄執筆メンバー。
著書に『地球温暖化問題の論考―コロナ禍後の合理的な対策のあり方』『地球温暖化のファクトフルネス』『地球温暖化問題の探究―リスクを見極め、イノベーションで解決する』(以上、アマゾン[amazon.co.jp]他で電子版及びペーパーバックを販売中)。